この項目では、1963年に財団法人日本交通公社から独立して設立された株式会社日本交通公社およびその後継の株式会社JTBについて説明しています。同じくJTBを称する、この項目で説明している株式会社の母体となった財団法人については「日本交通公社 (公益財団法人)」をご覧ください。
.mw-parser-output .side-box{margin:4px 0;box-sizing:border-box;border:1px solid #aaa;font-size:88%;line-height:1.25em;background-color:#f9f9f9;display:flow-root}.mw-parser-output .side-box-abovebelow,.mw-parser-output .side-box-text{padding:0.25em 0.9em}.mw-parser-output .side-box-image{padding:2px 0 2px 0.9em;text-align:center}.mw-parser-output .side-box-imageright{padding:2px 0.9em 2px 0;text-align:center}@media(min-width:500px){.mw-parser-output .side-box-flex{display:flex;align-items:center}.mw-parser-output .side-box-text{flex:1}}@media(min-width:720px){.mw-parser-output .side-box{width:238px}.mw-parser-output .side-box-right{clear:right;float:right;margin-left:1em}.mw-parser-output .side-box-left{margin-right:1em}}この項目には、一部のコンピュータや閲覧ソフトで表示できない文字（Microsoftコードページ932（はしご高））が含まれています（詳細）。
株式会社JTB
JTB Corporation
本社のある天王洲アイル・シーフォートスクエア
（左端のビル）
種類株式会社
略称JTB（ジェイティービー）
本社所在地 日本
〒140-0002
東京都品川区東品川二丁目3番11号
JTBビル
.mw-parser-output .geo-default,.mw-parser-output .geo-dms,.mw-parser-output .geo-dec{display:inline}.mw-parser-output .geo-nondefault,.mw-parser-output .geo-multi-punct,.mw-parser-output .geo-inline-hidden{display:none}.mw-parser-output .longitude,.mw-parser-output .latitude{white-space:nowrap}北緯35度37分25秒 東経139度45分03秒 / 北緯35.62361度 東経139.75083度 / 35.62361; 139.75083
株式会社JTB（英語: JTB Corporation）は、日本の旅行会社で、JTBグループを統括する事業持株会社である。本社は東京都品川区にある。
概要JTBパノラマエクスプレス（JR北海道）
1963年、財団法人日本交通公社の営業部門を分割・民営化し、株式会社日本交通公社として創業。現社名のJTBは、財団法人日本交通公社設立以来の英語名称であるJapan Travel Bureau の頭文字であり、財団法人時代から略称として使用していた。旅行業界では日本最大かつ世界有数の事業規模を有する企業である[注 1]。
旅行業本体は日本国内や欧米諸国が中心で、近年は海外新興市場（BRICS、ASEAN諸国）において、新中間所得層向けに旅行需要の発掘と旅行販売を始めている（2011年には、中華人民共和国でJTB現地法人が外資系旅行会社として初めて海外旅行販売の許可を得た）。また、現地の法人向けに日本国内と同様の会議・イベント等のコンサルタント等も行っている。
日本国内では、パッケージツアー「ルックJTB」（海外旅行）、「エースJTB」（国内旅行）、「旅物語」（メディア型直販商品、海外旅行・国内旅行）に代表される旅行業のほか、時刻表（『JTB時刻表』など）や旅行雑誌「るるぶ」などの出版業（現在はJTBパブリッシングに分社）をはじめ、旅行業以外にも、不動産、金融、情報サービスなど様々な事業を統括している。
近年は旅行業で培ったノウハウによる地域活性化事業、ふるさと納税事業[4]、法人向けソリューション事業、ソーシャルビジネス、グローバル事業などを手がけ、業界の枠をこえたM&Aや事業投資も積極的に行うなど、全体の事業ドメインを旧来の総合旅行業から交流創造事業に転換している。持株会社となり、地域会社を業務を移行した後も旅行業登録（観光庁長官登録旅行業第64号）をしており、JRの乗車券類委託発売指定はJTBとして受けていた。現在では地域会社を本体に再統合している。
